電子カルテはアプリで使用できる？導入メリット・価格や選び方について
医療もIT化が進み、厚生労働省では電子カルテの推進策も実施が始まっています。情報のデジタル化によって管理をしやすくし、情報の共有を容易にするため、電子カルテをアプリで利用したいという方も多いのではないでしょうか。
今回は、電子カルテをアプリで利用したいという方のため、電子カルテのアプリの種類や価格、導入する際の注意点についてご紹介いたします。
目次
電子カルテのアプリの種類
電子カルテに関わらず、「アプリ」と総称されるものには、以下の2つの種類があります。
- ネイティブアプリ
- Webアプリ
ネイティブアプリと呼ばれるものは、「AppStore」「GooglePlay」などで端末にアプリケーションをダウンロードすることで使用することができるものです。
ネイティブアプリはオフラインでも動かすことができる、プッシュ通知や位置情報を使った機能を搭載できるというメリットがありますが、ストア経由でユーザーにダウンロードしてもらう必要があるため、利用を始める際にハードルが高いこと、バージョンアップの際はアップデートをし直す必要があるといったデメリットがあります。
Webアプリは、Webブラウザ上で操作するアプリで、アプリをダウンロードせずともWebサイトと同じように使用することが可能です。
Webアプリは、サーバーで一元管理しているため、アップデートの手間が不要です。マルチプラットフォーム対応が容易なこともメリットの1つでしょう。
一方で、ネイティブアプリに比べると、GPS機能、プッシュ通知機能など、機器の独自機能をフルに使うことができないという点はデメリットです。
現在、電子カルテアプリはネイティブアプリを開発しているベンダーもありますが、Webアプリで動作するものが多くなっています。また、ネイティブアプリとWebアプリとを連携して、機能を拡張していくこともできるでしょう。
医療電子カルテをアプリで利用するメリット
では、電子カルテをアプリで利用するメリットについてご紹介いたします。
どこでもカルテを記録・確認できる
ネイティブアプリ・Webアプリのどちらも、パソコン以外にもスマホやタブレットで運用することが可能です。
そのため、診療室以外の場所でもカルテを確認することができます。看護師がベッドサイドからタブレット端末を使い、電子カルテにアクセスする、医師が往診先でカルテを見ながら処置するといったことが可能です。
施術の前後の写真などが撮りやすい
アプリであれば、PCだけでなくスマホ・タブレットなどでも操作ができるので、スマホで写真を撮ってすぐに電子カルテに取り込むことが可能になります。
カメラで写真を撮り、パソコンに取り込むなどの作業が不要になりますので、作業効率も向上するでしょう。
電子カルテアプリの価格
では、電子カルテアプリの価格をご紹介いたします。
【前提】電子カルテを導入することで無料で利用できるものもある
導入した電子カルテに、アプリ版がある場合は、無料で利用できるものもあります。
スマホやタブレットでアプリをインストールすれば、利用可能です。
ただし、このようなネイティブアプリはアップデートがある場合にはスマホやタブレットの方でアップデートが必要になります。
初期費用
Webアプリで利用できるクラウド型電子カルテの初期費用は、10万円～数十万円程です。
オンプレミス型はサーバー機器などのハードウェアと業務用アプリケーションなどのソフトウェアの購入が必要なため、約300万円～500万円必要になります。また、サーバーの保守管理が5年で過ぎてしまうため、5年ごとの買い替えも必要です。
月額費用
クラウド型の電子カルテの月額費用は、数万円～数十万円程です。クラウド型の電子カルテは多くのベンダーでサービスを提供しているため、サービスによって費用は異なります。
オンプレミス型の場合は、月額費用は2万円～5万円程度です。
その他の費用
その他、他システムとの連携や移行作業を外注する場合は、追加のオプション費用がかかります。
また、オンプレミス型はサーバーレンタル料・システム使用料・サポート費用などがかかってくる場合もあります。
クラウド型電子カルテはこれらの費用が月額費用に含まれていることがほとんどです。
アプリ対応の電子カルテを導入する際の確認ポイント
では、アプリ対応の電子カルテを導入する際に注意しておきたいポイントをご紹介いたします。
利用目的の確認
電子カルテを導入する際、「導入することでどのような問題を解決したいのか」「どのように運用していくのか」という目的を持って導入をしましょう。
たとえば、美容皮膚科などで患者の施術前後の様子を記録しておきたい、患者への説明を簡単に行えるようにしたいなどの課題があった場合、画像に直接書き込みができたり、画像管理ができる電子カルテを選ぶなど、業務形態や診療科に合わせて機能を確認し、導入しましょう。
利用ユーザー数の確認
電子カルテは、利用ユーザー数や使用するパソコン・タブレットの数などで費用が変動するものもあります。そのため、電子カルテの選定のためには利用する人数の把握をしておく必要があるでしょう。
電子カルテを利用するスタッフが少ない場合はユーザー数を絞ると費用が安くなるものを選ぶ、利用するスタッフが多い場合はユーザー数に制限が無いものを選ぶなど、自院に合ったものを導入することをおすすめします。
サポート体制の確認
初めて電子カルテを導入する際には、電子カルテの記載や機能の利用方法で疑問が生まれることもあります。また、サーバーがダウンしてしまった、停電が起きたなどの予期せぬトラブルも起こり得ます。
その際に、メールや電話などでサポートを受けられるかどうか、どのような対応をしてもらえるかの確認もしておきましょう。
まとめ
電子カルテは、アプリで利用できるものが多く、端末もパソコンのみならずスマホやタブレットでの閲覧が可能です。
アプリにはネイティブアプリとWebアプリがあり、ネイティブアプリは端末の機能をフルで活用できる反面、バージョンアップの際はアップデートをし直す必要があるなどの課題が有ります。Webアプリはインターネット接続が必須ですが、アップデートなどは自動で行われるため、手間が必要ありません。
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