産婦人科におすすめの電子カルテとは？選定ポイントやメリットをご紹介
高齢妊娠の増加や、不妊症の補助医療などが進歩し、ハイリスク妊婦が増加傾向にあります。このため、母体の妊娠経過の正確な把握と、適切な健康管理が産婦人科には求められます。ところが、分娩施設の医師は減少傾向。地域の病院やクリニックに大きな負担がかかっていることが予測されます。
加えて、妊婦や胎児の状態把握に重要な画像データの保存や、文書作成、予約受付などの事務的業務が煩雑化していることも課題です。
この記事では、産婦人科の抱える課題解決に役立つ、電子カルテの選定ポイントとメリットを解説します。記事の最後には産婦人科におすすめのクラウド型電子カルテをご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
産婦人科の病院・クリニックの課題
2009年以降、産婦人科医師数は増加傾向にありましたが、2014年に減少に転じ、その後は2016年まで横ばいの状態で経過してきました。特に分娩施設医師が減少しており、その内訳では診療所の医師数減少と、周産期センター医師数の伸び悩みが影響していることが推察されます。分娩取扱い施設も、一般病院、診療所で減少傾向にあります。
参考：産婦人科医療体制と就労環境 〜施設情報調査2018より〜
一方で近年、高齢妊娠の増加、不妊症への補助医療などが進歩し、ハイリスク妊婦の増加が指摘されています。多様化する周産期医療を担わねばならず、地域の産婦人科医師、病院の負担は大きくなっていると考えられます。
ここでは、産婦人科での課題をご紹介いたします。
超音波診断装置などとの連携に手間がかかる
産科領域では、胎児の健康状態を観察するための医療機器が重要な役割を果たします。
近年の超音波機器から得られる画像データはCTやMRにも劣らない解像度の高さになっています。胎児の発育や羊水量など、妊娠における異常の早期発見を可能にする重要な情報源です。
また、胎児心拍数陣痛図（CTG:cardiotocography）は胎児の心音や陣痛の状態を把握できる重要なツールです。これらの情報は、妊娠中の妊婦さんや胎児の経過を把握し、適切な診療を継続するための記録として非常に重要です。また、カルテに残された内容は「真実」として判断されるため、事実・証拠としても確実に残しておかねばなりません。
紙カルテの場合、医療機器から得られたデータを印刷し、カルテと一緒に保存する必要があります。データを紙カルテの該当ページに張り付けたり、別ファイルで収納したりと手間と時間がかかってしまいます。
患者さんの待ち時間が長い
診察時には、妊婦さんや患者さんの、前回までの診察記録や経過をカルテで確認する必要があります。しかし、紙カルテの場合は受付から届いた時点でしか内容が確認できず、タイムロスになってしまいます。また、産婦人科の場合、妊婦検診、不妊治療、分娩など、診察は多岐にわたり1人当たりにかける時間は多いでしょう。加えて、記録は遅滞なく行わねばならず、記録や整理にも時間を要します。結果、妊婦さん、患者さんの待ち時間が長くなってしまうのです。
産科の場合、医師が分娩対応をしながら、外来の診察業務を平行するケースもあり、これも待ち時間を長くさせることも要因の1つでしょう。
不妊治療の情報の共有管理が難しい
不妊治療で行われる治療は、タイミング法（夫婦生活のタイミング）、排卵誘発法、人工授精、体外受精など様々です。不妊症の原因や患者さんの状況によって、妊娠率を高めるために治療をステップアップしていくこともあります。
妊娠を成立させるためには、治療のスケジュールの管理や、排卵の周期などを細かく把握することが必須です。しかし、紙カルテは1人が使っているときは、他のスタッフは使えないため、情報をスタッフ全員で共有管理することは難しいでしょう。
また、不妊治療における情報は、検査、治療、診察において、非常にプライベートな情報を取り扱います。診察当日のスタッフの情報共有は綿密である必要がありますが、紙カルテの場合は効率的な情報共有が難しい場合が多いでしょう。
受付・会計などの人員が足りない
病院における受付では、当日の受付、会計、電話予約の受付など業務が煩雑です。通常の診察に加えて、産婦人科では「産前の母子学級」や「産後のベビーマッサージ、ピラティス」など、独自のサービスを展開しているクリニックもあります。また、産科医療において出産時の来院は多くの場合緊急対応をしなければなりません。受付では、緊急の連絡にも対応が求められます。
さらに、産婦人科の受付事務が大変だと言われる理由の1つに、保険診療と自費診療の判断が困難なケースがあることが挙げられます。産婦人科は、他の診療科と比較しても受付業務が多く、人員が不足しているケースも少なくないでしょう。
産婦人科が電子カルテを導入するメリット
様々なライフステージにある人々が訪れる産婦人科では、診療の内容が多彩です。特に周産期医療においては、画像のデータやタイムリーな経過を、スタッフ間で即座に共有できることが質の高い医療を提供するためにも重要です。また、電子カルテでは、同時に複数の人が情報共有できるため、共有すべき情報を素早く伝達することも可能になります。
また、紙カルテで手間だった文書作成や予約受付などが効率的に完了できるような機能も持ち合わせています。
ここでは、産婦人科で電子カルテを導入するメリットについてご紹介いたします。
データ共有が容易で、患者さんを待たせない
電子カルテでは、複数の人が同時に1人の患者さんの情報を閲覧し、記録をすることが出来ます。なおかつタイムリーに記録ができるため、受付で得た情報や、助産師・看護師の問診の記録を記載すれば、診察までに得た情報も即座に共有できるのです。結果、情報伝達の漏れや、重複した情報取集が軽減されて、患者さんへの負担も少なくなるでしょう。
多くの電子カルテは、検査データや画像データを容易に連携させることが可能です。時間のかかっていた記録も、タイムリーかつスムーズになり、結果的に患者さんの待ち時間の短縮を実現できるでしょう。
文書作成の手間を削減できる
産科医療の領域では、病床を持たない医療機関もあります。この場合は、出産時には分娩対応できる病院へ紹介が必要です。また、帝王切開など異常分娩への対応が必要な場合は、手術ができる規模の大きな病院や新生児集中治療室（NICU）を併設した病院への搬送が必要になるケースもあります。
このように自院から他院へ、妊婦や患者を紹介する場合には紹介状や看護記録、各種検査データといった文書作成を行わなければなりません。電子カルテでは、各種フォーマットがあるため紹介状などの文章を効率よく作成することができます。。検査データも、プリントアウトするだけでスムーズに添付することができ、大幅に手間を削減可能です。
予約管理・会計管理も容易に
電子カルテのサービスによっては、インターネット上で予約管理との連携が可能なものがあります。妊婦さんや患者さん自身がインターネット上で都合の良い日時を予約することができるので、電話による受付対応の軽減が期待できます。産前の母子学級や産後の妊婦さん向けクラスなどの予約受付でも活用できるでしょう。
自由診療対応の電子カルテであれば、保険診療と自由診療の判断の難しさも軽減でき、会計管理も容易になります。
産婦人科で電子カルテを導入するデメリットはある？
サーバーやソフトフェアを院内に設置するオンプレミス型電子カルテでは、諸費費用は約500万円程度と高額です。5年ごとのシステムの更新には、初期費用と同等の費用がかかり、保守費用などのランニングコストも必要になります。
このため、一般診療所やクリニックといった小規模病院にとっては、電子カルテの導入コストは大きな負担です。加えて、産科領域の殆どは自由診療であり、自由診療に対応していない電子カルテが多いこともデメリットといえます。
関連記事：電子カルテの導入費用は？コストを抑えて導入する方法をご紹介
関連記事：電子カルテのメリット・デメリットは？導入の流れもご紹介
産婦人科で電子カルテを導入する際のポイント
自由診療を取り扱うことが多い産婦人科では、自由診療に対応した電子カルテを導入するのが理想的です。加えて、画像データの取り込みや文書のフォーマットを設定できる機能があれば、他院への紹介や搬送もスムーズに。妊婦さんへの医療が継続され、より質の高い医療やケアの提供につながります。
また、地域においた小規模病院であることが多い産婦人科では、電子カルテ導入の障壁となるコスト問題をクリアすることも大切な条件です。
産婦人科に対応できるものを選ぶ
妊娠の経過では、現在の妊娠週数が標準に達しているのか否かで、胎児の生育状態の評価を行います。このため、周産期医療においては、妊娠歴や出産予定日、助産録など経時的な記録が重要です。スタッフが記録しやすく見やすいものを選ぶことが重要です。
また、不妊治療のスケジュールは、カップルごとに個別性の高いものとなります。妊娠率を高めるため治療をステップアップすることも必要です。このため、個別に治療のスケジュールを適宜変更する必要があります。
個別に治療のコースやスケジュールを設定し、管理しやすい電子カルテが望ましいでしょう。
自由診療に対応したものを選ぶ
正常分娩は病気やケガには該当しないため、公的保険の適応外です。つまり、全額自己負担となります。小規模な産婦人科であれば、正常分娩を扱うことがほとんどで、その区分は自由診療です。自由診療に対応したカルテであれば、医療事務スタッフの会計業務の負担軽減を期待できるでしょう。
また、レセプトコンピューター（レセコン）と連携ができれば、婦人科を併設している病院でも、保険適応と自由診療を同時に管理することが可能です。
クラウド型のものならコストを抑えられる
クラウド型の電子カルテはオンプレミス型と異なり、サーバーを必要としません。このため、初期費用は数十万円と低コストに抑えることが出来ます。さらに、月にかかる費用は数万円と、ランニングコストを抑えることも可能。
導入する際に、「患者情報の移行作業」などのオプションを付けたとしても、初期費用は10万円～30万円ほどであることが一般的です。クラウド型電子カルテは、長期的に見ても低コストであり、小規模病院や診療所向けのサービスと言えるでしょう。
産婦人科におすすめの電子カルテ「MEDIBASE」
産婦人科の病院では、自由診療に特化したクラウド型電子カルテ「MEDEIBASE」をぜひご検討ください。
自由診療に特化した設計である上、クラウド型なので低コストで導入可能。1医院あたりの使用するパソコンの台数、利用者の人数は関係なく、月額利用料は変わりません。
また、カルテの操作画面は直感的に操作できるデザインなので、パソコン操作に苦手意識のいるスタッフがいても、レクチャーを受ければスムーズに使用できるようになります。
ここでは、弊社が提供している電子カルテ「MEDIBASE 」の紹介をいたします。
予約管理から会計管理までワンストップ
病院での窓口業務と同時進行しなければならなかった、予約受付業務。MEDEIBASEを使えば、この煩雑な業務から解放されます。
MEDEIBASEではインターネット診療予約システムを連携させることが可能です。患者さん自身がインターネット上で予約を行うことができ、予約情報を電子カルテで一括管理ができます。加えて、患者さんが来院した際の受付は、タッチパネルの操作で完了。カルテ操作や受付業務を軽減し、患者さんへの対応もスムーズに進むでしょう。
自由診療に特化している
クラウド型の電子カルテの多くは保険診療業界において提供されてきました。このため、自由診療を扱う小規模病院にとっては、電子カルテを導入する費用対効果が低いことが、導入が先送りに影響していることが考えられます。
MEDIBASEでは自由診療特化のクラウド型電子カルテを提供しています。診療コース管理機能も搭載しており、自院の治療に併せて自由にカスタマイズが可能です。不妊治療など綿密なスケジュール管理が必要な治療に役立てることが出来るでしょう。
記入しやすく、業務の効率化が可能
多くの電子カルテは、1つのメイン画面の上に、別の小さい画面を開いたうえで入力するシステムになっています。MEDIBASEでは、この小さな画面は開かずメインの情報画面が隠れることがありません。同じ画面でデータを確認しながら同時に入力できるため、入力ミスを予防できる上、直感的、かつ最小の手数で入力することができます。
また、紙カルテのように患者メモを電子カルテ上に自由に記載することが可能です。この機能があれば、その日の診療に関わるスタッフ全員でリアルタイムに情報共有が可能です。特に、プライベートな情報が多い不妊治療の情報共有では効果的な機能として役立てるでしょう。
まとめ
分娩産婦人科医の減少や分娩取扱い施設の減少、ハイリスク妊婦の増加など、他にも多くの課題を抱える日本の産婦人科界。その中でも、世界トップクラスの医療水準を維持しているのは、周産期医療にかかわる病院、スタッフの方々の絶え間ない努力のおかげです。
カルテ管理を効率化することは、医療スタッフの方々が、治療や診療、ケアに存分に時間をかけ、妊婦さんや患者さんに質の高い医療やケアを提供するためにも重要です。
ぜひ、自院におけるカルテに関する課題を明確にして、電子カルテ導入をご検討ください。
