電子カルテのメリット・デメリットは？導入の流れもご紹介
データをデジタル化することによってカルテを保管しておくスペースが不要で、業務効率化もはかれる電子カルテは、2017年の調べによると400床以上の病院で85.4%、200床以上400床未満の病院で64.9%、200床未満では37％と、年々高まっています。厚生労働省は2020年までの電子カルテの標準化を目標にしているため、今後も電子カルテの導入は増えていくでしょう。
今回は、そんな電子カルテの導入のメリットやデメリット、導入する際の流れについてご紹介いたします。
目次
電子カルテのメリット
電子カルテの主なメリットは下記の4つです。
- 情報共有がスムーズになる
- 業務の効率化を図れる
- カルテの正確性が向上する
- ヒューマンエラーの防止になる
以下で詳しく解説いたします。
情報共有がスムーズになる
電子カルテは、ネットワークがつながっていれば、院内のどこでも情報を共有・閲覧することが可能です。そのため、「カルテがないために作業が遅れてしまう」ということもなくなります。
また、タブレットを利用して院内のやり取りを効率化させたり、予約状況などもリアルタイムで確認ができるようになります。
診療業務の効率化を図れる
紹介状や診断書などの書類作成がテンプレート化されていているため、書類作成などの手間を簡略化することができます。
また、カルテ画面や写真を見せながら診察をすることで、説明がより患者さんに伝わりやすくなります。
管理の正確性が向上する
書類の管理も正確になります。カルテは紙のまま保管していると、保管スペースの確保が必要になり、定期的な書類整理が必要になってきます。
電子カルテを導入することで、カルテの検索や管理が容易になり、管理のミスや書類整理の時間も無くなります。
データベースで管理しているため、キーワードで知りたい情報を絞り込み、カルテを探す時間を大幅に短縮することが可能です。
また、バックアップを取ることも可能ですので、紛失や災害対策にもつながります。
ヒューマンエラーの防止になる
紙カルテは、書き間違いや解読しづらい手書き文字などのヒューマンエラーが起こりやすいです。
それに対し電子カルテは、診療内容や投薬情報などが分かりやすく表示されますので、伝達ミスや転記ミスを防ぐことができます。
電子カルテのデメリット・課題
電子カルテのデメリット・課題は下記の3つです。
- 導入コストがかかる
- システムダウンなどの危険性がある
- 慣れるまで時間がかかる
以下で詳しく解説いたします。
導入コストがかかる
電子カルテには、クラウド型のものとオンプレミス型のものの2種類があります。
オンプレミス型の電子カルテを導入する際には、初期費用として約300万円～500万円かかります。また、システムの更新費や保守費用といったランニングコストもかかります。
オンプレミス型は保守期間が切れる5年ごとにシステムを買いなおす必要があるので、再度初期費用がかかってしまいます。
クラウド型電子カルテは、初期費用は数十万円～利用可能で、月額費用も数万円～数十万円のものがあり、オンプレミス型よりは費用が抑えられますが、それでも導入コストがかかってしまうことがデメリットとなります。
システムダウンなどの危険性がある
電子カルテは、システムダウンや停電などによって、カルテの閲覧や記入ができなくなる恐れがあります。
オンプレミス型の場合は、エンジニアなど専門のスタッフの雇用や専門業者を院内に呼び、修理をしなければいけません。
実際に、大阪の大規模病院でシステムダウンにより電子カルテが全て使用できないトラブルが起きています。
万が一に備え、一次的に紙カルテ運用に切り替える、サポート体制を確認しておくなどの必要があります。
慣れるまで時間がかかる
今まで紙カルテでの運用をしていた場合、慣れるのに少し時間がかかります。
電子カルテはさまざまな機能があるため、利用する従業員全員が周知するまでに時間が必要です。
操作確認のサポートがある電子カルテベンダーがほとんどですので、操作に慣れてから本格導入ができるかどうかや、導入後の操作サポートがあるかを確認しておく必要があるでしょう。
クラウド型電子カルテとは？
前述しましたが、電子カルテにはオンプレミス型とクラウド型の2つがあります。
オンプレミス型とは、病院内に直接サーバーを設置して運用するもので、クラウド型とは、サーバーを病院内に設置せずネットワーク経由で別の場所にあるサーバーにデータを保管するものです。
従来はオンプレミス型の電子カルテが一般的でしたが、クラウド型電子カルテの登場により、小規模なクリニックでも導入が容易になってきています。
以下では、クラウド型電子カルテのメリットについてご紹介します。
クラウド型電子カルテのメリット
クラウド型電子カルテはオンプレミス型電子カルテと比較して多くのメリットがあります。
具体的には下記の4点です。
- サーバーを院内に設置する必要がない
- どこからでもカルテを閲覧可能
- 院内にデータを残さないので、BCP対策になる
- メンテナンス作業が不要
これらについて、詳しく解説いたします。
サーバーを院内に設置する必要がない
オンプレミス型の電子カルテと比べ、クラウド型電子カルテはサーバーを院内に設置する必要がないのが大きな違いです。
サーバーを設置するには高額な初期費用がかかります。実際に、サーバーの費用は300万〜500万円程度が相場となっています。
また、サーバーを設置するのに、それなりのスペースを確保しなければなりません。
クラウド型の電子カルテであれば、場所を取ることなく低コストで導入が可能です。
どこからでもカルテを利用できる
クラウド型電子カルテであれば、院内外でのデータの共有・受け渡しがスムーズに行なえます。
もともとクラウド型は、ネットワークを通して別の場所にあるサーバーにデータを残しているため、院内はもとより、時間や場所にとらわれずカルテの閲覧・編集が可能になります。
例えば、タブレット端末1つで複数の患者さんの訪問診療も可能です。
また、複数の病院展開をする場合、オンプレミス型の場合は医院ごとにサーバーを設置する必要がありますが、クラウド型電子カルテならその手間が不要になります。
院内にデータを残さないため、BCP対策になる
BCP対策とは、地震や水害、新型ウイルスの流行などの緊急事態になった時に被害を最小限に抑えるための対策や方法を指します。
紙カルテの場合は水害や火災が起きた際、カルテを損失してしまう可能性がありますし、オンプレミス型の場合は、院内にサーバーが置かれているため、サーバーが故障してしまうと利用することが出来なくなってしまう、データ損失のリスクがあります。
ですが、クラウド型電子カルテは、院内にデータを残さないので、BCP対策になります。
メンテナンス作業・データバックアップが不要
オンプレミス型電子カルテは、定期的なメンテナンスやバックアップ・バージョンアップを自身でおこなう必要があります。
また、多くのサーバーは補償期間が5年程なので、定期的なサーバー交換が必要になります。
クラウド型電子カルテなら、院内でのサーバーメンテナンスやバックアップは自動で行われるので、人員や時間が奪われません。
クラウド型電子カルテ導入の流れ
電子カルテのメリットや、クラウド型電子カルテのメリットをご紹介いたしました。
続いて、クラウド型電子カルテ導入の流れについて解説いたします。
電子カルテの選定をする
自院が重視する項目に合わせて、候補となる電子カルテを選定していきます。
主な比較項目は、
- オンプレミス型かクラウド型か
- 予算
- 利用したい機能
- 連携したいシステムの有無
などがあげられます。
1社だけではなく、何社かに見積もり依頼や相談をしましょう。ベンダーの担当者との打ち合わせで、診療項目などの基本情報のほか、電子カルテの導入目的などを確認し、すり合わせを行います。見積もりや資料を参考に、導入したい電子カルテを選定していきましょう。
運用に合わせた設定をする
導入する電子カルテが決定したら、自院の運用に合わせて要件の確認やシステム設定を行います。入力する頻度の高い項目を簡単に入力できるよう設定をしたり、以前使用していた電子カルテや紙カルテのデータ移行などを行います。
無料デモや試験運用で使用感を確認する
設定作業を終えたら、試験運用を行います。
スタッフに操作を伝える操作研修や説明会を行い、本稼働に向けた準備をしていきます。
この際、電子カルテよりも紙カルテの方が利便性が高いと感じる部分があれば、一部は紙カルテで対応するなど、柔軟な対応が必要になります。
運用開始
操作や使用感が確認出来たら、運用を開始します。運用開始後も操作の不明点がでてきたり、設定の追加やオプション機能の追加を検討することも出てくるため、導入後のサポート体制についても運用前に確認しておくと良いでしょう。
まとめ
今回は、電子カルテのメリット・デメリットについてと、近年導入されることの増えてきているクラウド型電子カルテのメリットについてご紹介いたしました。
電子カルテベンダーは数多くあり、自院に合わせたものを導入する必要があります。
MEDIBASEは、数少ないクラウド型の「自由診療特化型電子カルテ」です。特許を取得した入力画面は、誰でも直感的な操作が可能です。
現在、電子カルテの導入や乗り換えをご検討中の自由診療クリニックのご担当者様は、ぜひ一度ご相談ください。
